【教育改革の本格施行に向けて】
小中学生の思考力を育むための取り組み

2020年には小学校で、2021年からは中学校で新学習指導要領が全面実施となります。新指導要領では、すべての教科等が次に挙げる『3つの柱』で再整理されたことが特徴です。

1.知識および技能
2.思考力、判断力、表現力
3.学びに向かう力、人間性等

思考力、判断力、表現力は、現行の学習指導要領でも育むべき「学力の重要な3要素」の一つとして取り上げられていますが、今回はとりわけ「何ができるようになるか」という資質・能力の確実な育成が重視されていることがポイントです。

では、思考力を身に付けるとは、何ができるようになることでしょうか。
また、それを育むにはどうすればよいのでしょうか。

思考とは何か、具体的な行動レベルで捉える

「思考」とは抽象的な概念であるため、大人にとっても分かりにくいものですから、子どもにはなおさらでしょう。「考えよう」といきなり言っても、何を考えたらよいのか子どもには分からないのが実際のところです。しかし、実は思考力も、語彙力や計算力のように教え・伸ばすことのできる「認知スキル」と捉えることができます。例えば、計算力という認知スキルが、足し算をする力+引き算をする力+掛け算…という「サブスキル」で構成されているのと同様に、思考力も具体的な行動レベルに落とし込んで定義することができます。

思考力の発揮が求められる一つのスキルとして、「論理的に分かりやすく書く」を考えてみましょう。まず、「論理性/分かりやすい」とは何でしょうか。これを分解してみましょう。

・何についての話か(課題)、それに対する主張は何か、その根拠は何かがはっきり書かれていること
・課題―主張―根拠が内容的にズレていないこと
・言葉の定義が明確で、一貫していること
・信頼できる根拠を用いていること(信頼性の観点はさらに細分化可能)

これらの観点が挙げられるでしょう。これらが思考力を構成するスキル(の一部)であり、これらの観点を意識して書くことが「考えて書く」ことです。

教える側に求められるのは、このように具体的に子どもに分かるレベルでやるべきことを示し、それがすなわち「考えること」であると教えていくことです。そうすれば子ども自身も、漠然と「思考力」ではなく、一つひとつのスキルが身に付いたか主体的に振り返りながら、学習を進めることができます。

個別具体的な文脈からは一歩引いたレベルで捉え、「繰り返し」と「振り返り」を促す

前述の「課題―主張―根拠が内容的にズレていないこと」について、例を考えてみましょう。子どもが以下のような文章を書いたとします。

私たちの町を住みやすくするため、私たちにできることは何でしょうか。それは、ごみ拾いを進んですることだと思います。なぜなら、それは良いことだからです。

これに対しては、『「良いことだから」は、「住みやすくする」ことの理由にはならないのではないかな』など、取り組んでいる問題の分百条で指導をすることが可能です。その際には、「課題と理由は内容的に合うようにしよう」と、場面・文脈から一歩引いたレベルで解説を加えることが重要です。思考力は場面・文脈を超えて求められますので、一歩引いたレベルで捉えておくことで、別の場面・文脈での学習もまったく違う学習ではなく、繰り返し学習になります。そしてその度に、「課題と理由が内容的にズレない」ことができたかどうか、などと子どもが振り返る観点にもなります。「繰り返し」と「振り返り」が学習において重要であることは、言うまでもありません。

一段階高いレベルで捉えておくもう一つのメリットとしては、いろいろな場面・文脈で自覚的にスキルを使うことを通じて、「スキルはさまざまな場面・文脈で発揮できるものである」という認識をもたらすことが挙げられます。そのような認識があれば、それまで経験のない場面に直面した際でも、身に付いているスキルで対応できるようになります。異なる場面でスキルを発揮することを「(スキルの)転移」と言い、その転移の幅が広がっていくことが思考力の熟達であると考えられています。

「考える」をあいまいにせず、かつ個別具体的な文脈からは一歩引いた俯瞰したレベルで捉える。それにより繰り返しと振り返りを促し、思考力を育成する。これをすべての思考力で実践するのは難しいことではありますが、できるところから少しずつ取り組んでみましょう。そうやって改めて思考力について考えてみることで、自分自身の捉え方もぼんやりしていたことに気が付くはずです。それが思考力を育むスタートです。

【生徒の背中を後押し!】
子どもの自信を高めるために心掛けたい関わり方

長年にわたり、日本の子どもたちの「自己肯定感」の低さが指摘されています。「自己肯定感」とは、ありのままの自分を受け止め、自分の可能性を信じることができる感覚を指します。子どもたちが学習者・生活者として自立していく上で大切なものです。そのため、2020年からの教育改革においても、主体的・対話的に学習を進める上で、重要な要素とされています(「学びに向かう力」)。

2015年から2017年に、東京大学社会科学研究所ととある教育企業が共同実施した親子パネル調査(同じ親子をマ落とし追跡する調査)の結果をもとに、子どもたちの「自己肯定感」の現状と、それを高める要素をご紹介します。

1.「自分に自信がある」子どもは小学生で5~6割

この調査で「自己肯定感」を図る項目の1つとして質問した「自分に自信がある」かどうかに着目してみましょう。図1は、全国の小学1年生から高校3年生の子どもたちに、「自分に自信がある(自信を持っている)」かどうかを尋ねた結果です(小学1~3年生の子どものことは、保護者に回答を依頼)。

これによると、「自分に自信がある」子どもは、小学1年生では6割で、残りの4割の子どもは「自信がない」という結果です。また、学年が上がるとともに「自分に自信がある」の比率は下がり、小学6年生までは5割台ですが、中学1・2年生は4割台、中学3年生から高校2年生は3割台となります。
子どもたちにとって、自分に自信を持つことは、なかなか難しいようです。

2.2年の間に、自信を持つようになった子どもが1割強

では、子どもたちは一度持った自信を、その後も持ち続けられるのでしょうか。
図2は、「自分に自信がある(自信を持っている)」の比率が比較的高い、小学1年生から3年生にかけて、子どもが「自信を持ち続けているかどうか」という観点でデータをまとめたものです。

これによると、2年の間、「ずっと自信がある」子どもは意外に少なく、約4割(39.3%)です。同じ子供が、ずっと自信を持ち続けているわけではないことが分かります。また、2割強(21.8%)の子どもは、「ずっと自信がない」ままであり、課題と言えそうです。

ただし、ここで特に注目したいのは、2年の間に「自信がない→ある」へと変化した1割強(11.8%)の子どもたちです。誰でも自信を失うことはあるでしょう。しかし、子どもたちは何かのきっかけで、また自信を持つことができるようになるのです。保護者や周囲の大人がそれをサポートできるとよいでしょう。

3.勉強を好きになることや保護者の関わりが自信を持つことに影響

では、子どもたちが自信を持つようになったり、持ち続けたりするには、どうすればよいのでしょうか。

図3によると、勉強が「嫌い→好き」に変化した子どもは、他の子どもに比べて、「自信がない→ある」に変化している比率が高く(17.9%)、「ずっと自信がある」も3割強(32.1%)です。子どもが、新しいことを知る楽しさを知ったり、効果的な勉強方法を身に付けたりしながら、勉強を「好き」になることは、子どもの自信につながるようです。

また、図4によると、普段子どもが失敗したときに、保護者が「励ます」関わりをしているほど、子どもが自信を持っている(自信がある)ことが分かります。これは保護者だけに限らず、学校や塾の先生であっても、子どもが勉強を「好き」になるような働きかけや、子どもの挑戦・失敗などを認め、励ます関わりが有効だと言えるでしょう。

また図5は、保護者自身の意識と子どもの自信との関連を示したものです。保護者自身が、「努力すれば大抵のことはできる」と、努力の効果を感じているほど、子どもが自信を持っている(自信がある)という結果であり、保護者自身の意識の持ちようも子どもの自信に関連しています。

子どもたちが「自己肯定感」を持ったり、持ち続けたりするのが難しい現状において、保護者や周囲の大人には、子どもたちが自分の良さに気付き、自信を持って未来を切り開いていくための支援が求められます。自信を持っている子どもが比較的多い小学生の時期から、自信をキープしたり、自信を持てたりするようになるための働きかけや関わり方が大切になります。